グローバルAIファンド

運用会社 三井住友アセットマネジメント株式会社

ファンドの特色

  1. 世界の上場株式※の中から、AI(人工知能)の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行います。

    • AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活用したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を行う企業や、AIを活用したサービスを駆使して自社ビジネスを成長させる企業等に投資を行います。

      ※上場株式には、不動産投資信託(REIT)も含みます。

    • AI(人工知能)とは
      Artificial Intelligence の略。人間のように自ら学び発達していくコンピュタープログラムを指します。
  2. AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCが実質的な運用を行います。

    • マザーファンドの運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC(本社:米国カリフォルニア州サンフランシスコ。以下「アリアンツGI」といいます。)に運用の指図に関する権限の一部を委託します。同社は、ドイツのアリアンツ・グループ傘下の運用会社です。
  3. 対円での為替ヘッジはありません。

    • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

      ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの主な投資リスク

「グローバルAIファンド」は、主に内外の株式を投資対象としています(マザーファンドを通じて間接的に投資する場合を含みます。)。ファンドの基準価額は、組み入れた株式の値動き、当該発行者の経営・財務状況の変化、為替相場の変動等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯金と異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものではありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。

  1. 価格変動リスク
    • 株式市場リスク・・・株式の価格の下落は、基準価額の下落要因です。
      内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。
    • 信用リスク・・・債務不履行の発生等は、基準価額の下落要因です。
      ファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が発生あるいは懸念される場合に、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
  2. 為替変動リスク
    外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。
    ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落(円髙)する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動(円高)は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
  3. カントリーリスク
    投資国の政治・経済等の不安定化は、基準価額の下落要因です。
    海外に投資を行う場合には、投資する有価証券の発行者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が大きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
  4. 市場流動性リスク
    市場規模の縮小・取引量の低下により、不利な条件での取引を余儀なくされるこは、基準価額の下落要因です。
    ファンドの資金流入に伴い、有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱を生じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常より不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
  5. ファンド固有の留意点
    ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。また、市場環境、金利および経済・法制度・金融面の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応をすることがあります。

※基準価額の変動要因(投資リスク)は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)にてご確認ください。

お客様にご負担いただく費用

  1. 申込手数料(消費税込):買付金額に対して3.24%(税抜3.00%)
  2. 信託報酬(消費税込):純資産総額に対して年率1.89%(税抜1.75%)
  3. 信託財産留保額:ありません

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