DIAMオーストラリアリートオープン(愛称A-REIT)

運用会社 DIAMアセットマネジメント

ファンドの目的・特色

1.ファンドの目的

  • 信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。

2.ファンドの特色

  • オーストラリアのリートに投資して、中長期的な信託財産の成長をめざします。

    • 主としてオーストラリアの金融商品取引所に上場(上場予定を含みます。)している不動産投資信託証券(リート※)に投資することで、中長期的な信託財産の成長をめざします。
      ※ 不動産投資信託証券(リート)から転換された株式を含みます。
  • 投資にあたっては、トップダウンとボトムアップの分析によりポートフォリオを構築します。

    • DIAM独自のバリュエーションモデルによる定量分析やボトムアップ・リサーチによる定性分析等により銘柄の絞り込みを行った後、トップダウン・リサーチによるセクター配分等を考慮して、ポートフォリオを構築します。
    • 不動産投資信託証券(リート)の組入比率は、原則として高位を基本とします。
    • 外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • 毎月の決算時に分配を行うことを基本とします。

    • 毎月20日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、原則として配当等収益を中心に分配を行うことを基本とします。
    • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
    • 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

3.リートとは

  • リート(REIT)とは、「Real. Estate Investment Trust」の略で、不動産投資法人または不動産投資信託を意味します。多数の投資家から集めた資金等で、不動産等を取得・管理・運用し、そこから生じる賃料収入や売買益等を、配当として投資家に分配する仕組みです。

4.主な投資制限

  • 株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の50%未満とします。
  • 同一銘柄の株式への投資割合には、制限を設けません。
  • 投資信託証券(上場投資信託証券を除く)への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。
  • 同一銘柄の上場投資信託証券への投資割合には、制限を設けません。
  • 外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。   

投資リスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き、為替変動等により影響を受けますが、運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

  • 基準価額の変動要因

    • リートの価格変動リスク
      リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。当ファンドはリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。
    • 為替リスク
      当ファンドは、組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額は下がる要因となります。
    • 金利リスク
      一般的に金利が上昇するとリートの価額は下落します。当ファンドは、リートに投資しますので、金利変動により基準価額が上下します。
    • 流動性リスク
      当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
    • 信用リスク
      当ファンドが投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、また、こうした状況に陥ると予想される場合等には、リートの価格が下落したり、その価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
  • ※ 基準価額に変動要因(投資リスク)は、上記に限定されるものではありません。

お客様にご負担いただく費用

  1. 申込手数料(消費税込):買付金額に対して2.7%(税抜2.50%)
  2. 信託報酬(消費税込):純資産総額に対して年率1.7064%(税抜1.58%)
  3. 信託財産留保額:換金申込日の翌営業日の基準価額の0.3%

※ 詳細は目論見書をご覧ください。

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